LoadingLoading
金融機関業
電力・ガス業
卸売業、小売業
その他
サーバ・
ネットワーク
構築設計
データベース
構築設計
クラウド導入
移行支援
スクラッチ開発
スクラッチ開発におけるサイト運用までの下記の流れの中で、最も重要なのが「要件定義」です。
「要件定義」→「設計」→「プログラム開発」→「テスト」→「運用」
弊社は、スクラッチ開発の要件定義を進めるにあたり、お客様が「システムで何を実現したいか？」システム要件を明らかにするところからスタートします。
■主なプログラム言語：Java, C#, VB.Net, PHP, React Native など
モバイルアプリ開発
モバイルアプリ開発とは、様々なモバイルデバイスで動作するアプリケーションを作成することです。弊社は、モバイルアプリ開発を進めるにあたり、デザインのみではなく、利用者にとって適切なコンテンツとはどのようなものかを検討します。アプリの利用者により様々な年齢でも、使いやすく考えて提供しております。AndroidやIOS、又はスマホやタブレットなどにも利用可能なアプリを開発しております。
■主なプログラム言語：Swift、Java(Android)、ObjectiveC(Apple)、Ruby On Rails、React Native など
クラウド導入・支援
データ移行には、既存システムの調査、データ分析、移行計画などのステップがあります。弊社はお客様の重要な情報を安全に新しいシステムへ移行する作業を提供しております。
DX方針
今、世の中を取り巻く環境はデジタル化により大きく、且つ急激に変化してきています。
それに伴いお客様のニーズも様々に変化しています。その中で当社がクローズアップしたいのは、DXを実現するIT技術者の不足です。
そこで当社は、優秀なIT技術者の採用／育成に注力し、 お客様のニーズを引出し更に付加価値を高めたソリューションをご提供できる会社を目指します。
その為、データ分析、人口知能（AI）等の分野への挑戦と、アジャイル、ローコード開発などの新しい開発手法でのシステム開発に取組み人材育成を行います。
1.お客様ニーズを的確に捉え、その要求に適合したDXソリューションを開発、ご提供いたします。
2.社内の技術者並びに、経営層、営業に対し最新のデジタル化技術を学習、取得する為の教育支援を行います。
3.社内環境についてはリモート開発の推進、Web会議、AWS上での開発など、可能な限りデジタル開発環境を整備し、DX支援企業としてモデル企業を目指します。
4.DX企業として、自社ソリューションをDX環境下で構築し、学習内容を実現することで社員の能力向上を目指します（絆プロジェクト）
5.社内DX化を積極的に推進する為、社内に推進部を設け社内デジタル化の旗振り、並びに推進化の数値化を行い経営に反映致します。
2022年11月25日
STAR SE株式会社
代表取締役 金本 香蘭
DX先端技術の調査、研究並びに、自社への導入検討
導入を決定したDX技術の教育カリキュラムの作成、既存社員並びに、中途採用者への教育実施
技術者情報提供サービスのステム開発の運用データの分析を行いDX推進状況の評価実施
この部門は従来のシステム開発も行うが、DX推進部の推薦する新技術習得に向け、社内勉強会を実施
STAR SEのDXソリューションである「技術者情報提供サービス“絆”」の開発、保守運用
現在、開発途中だがリリース後は、社員の教育システム機能、週報・月次報告等の「社員の絆」の為の追加開発
優秀な技術者採用の為、通年採用は継続 尚、外国籍技術者の採用については、Web面談、採用試験の他、採用後の日本語教育も実施
現状のシステム開発の多くはウォーターフォール型が多く設計書ありきの開発が主流となっているが、アジャイル方式の商談も発生してきており、この分野の商談獲得に向け注力する。
システム開発技術者のスキル、提供時期等をDB化した情報をWeb上でタイムリーにご紹介ができるシステムの開発
既存のシステム開発手法の変革
社員の労働環境の変革
1.最新技術に関する社内勉強会の実施
2.情報セキュリティ人材の育成支援
3.クラウド環境導入・構築のための技術者育成支援
4.アジャイル開発の推奨
5.テスト自動化ツールの導入
6.システム開発においてリモート環境の利用促進
7.Web会議の利用推進
1.要員照会システムの利用者アカウント数
2.リモート開発の実施率
3.社内勉強会の実施時間
4.各種資格の取得率
デジタル技術の導入により各個人のスキルレベルに応じた人材管理を行うことでスキルレベルの可視化や効率的配置ことが可能となり、ビジネスの価値を高め競争優位性を得ることができます。また、デジタル技術により顧客のニーズは複雑化しているため、多数のシステム開発事業者は常に最新の技術を求め最適なソリューションを提供していく必要があります。ビジネスモデルの見直しや新サービスの提供、顧客とのエンゲージメント改善等に多くの企業が取り組むことで、高水準な競争が生まれ市場の活性化につながります。
このような状況を踏まえて、弊社は顧客ニーズに対応する製品やサービスを提供するための的確なビジネスモデルの策定が必要であると検討しました。以下にビジネスモデル詳細を記載します。
弊社は、デジタル技術がもたらす最新の顧客ニーズと機会を把握し、上記ビジネスモデルを実現するために以下の戦略を実施します。
a)人材管理システムの導入
人材管理システムを導入することにより効率的な管理体制を構築します。このシステムは各個人のスキルレベルや経験年数、案件実績などの情報を一元管理することができます。これにより、各個人のスキルや経験を可視化し最適な人材の配置が可能となります。
b)スキルアッププログラムの導入
人材管理システムで可視化したスキルレベルをもとにスキルアッププログラムを導入し、各人材のスキルアップを促進します。より高度な案件にも対応可能となり SE 側が提案できる要望の幅を広げることが可能となります。
上記戦略を実現するために以下の体制・組織を構築します。CIO には代表取締役の金本香蘭氏を配置し、上記戦略の円滑な推進を図っていきます。
